職場のメンタルヘルスケアとは
独自のプログラムにより、企業で働く社員のメンタルケアを行い、
元気な職場づくりをサポートいたします。
年々深刻化する企業内メンタル不調者の増加に対し、厚生労働省も平成１８年度より対策を進めていますが、その発症者、潜在者数は増加する一方にあります。このような状況に歯止めを講じる目的で弊社は独自の専門家チームと企業を対象としたメンタルヘルス教育研修プログラムを開発しました。この教育研修プログラムは、厚生労働省認可団体である財団法人 職業技能振興会から認定事業として許諾されております。
日本予防医学センターでは、ヒューマンリソースマネジメント社のメンタルヘルスケアサービスをご提供しております。
メンタルヘルスケアの必要性
現状
年間自殺者数は約3万人で推移し、精神疾患による労災認定の件数も年々増加している。
企業側が安全配慮を怠った場合、安全配慮義務違反からの損害賠償請求も1億を超える金額で請求されている会社も多数あります。
損害
年間自殺者数は約3万人で推移し、精神疾患による労災認定の件数も年々増加している。
企業側が安全配慮を怠った場合、安全配慮義務違反からの損害賠償請求も1億を超える金額で請求されている会社も多数あります。
防止
年々増加する職場のメンタル不調者に対しての対応策を厚生労働省が指針を出し、多くの企業が対策を進めています。
経営環境の変化により業績が低迷している企業様でも助成金の活用によりご負担なくご利用いただけるため、多くの企業が導入しております。
メンタルヘルスケアを導入するメリット
